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    アメリカの出版大手「ハーパー・コリンズ harpercollins 」が、地球温暖化対策を訴える抗議デモ「気候ストライキ Climate strike 」を今年の流行語大賞に選んだ、と発表しました。スウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリさんが世界的うねりを引き起こしたことで、単語の使用頻度が100倍に跳ね上がったとか。😃💕🌟💕🌟

     

    そのグレタさんの主張は、科学者の声を真剣に聞いてちゃんと対策をとってほしいと言うことですが、これに応えるかのように1万人以上の科学者が声明を上げています。😃💕🌟💕🌟

    1万1000人以上の科学者が「地球の気候は危機的状況にある」と合同で宣言

    「気候の緊急事態に対する警告」と題された論文に153カ国の科学者1万1000人以上が賛意を示し、合同で「気候変動のスピードは予想よりも速い」と訴えています。
    この論文は、アメリカ、オーストラリア、南アフリカの研究員によって共同で執筆され、1980年から2019年に至るまでの約40年間で、森林伐採の増加、エネルギー消費量の増加、二酸化炭素排出量の増加、世界人口の増加、家畜の反すうによる二酸化炭素排出量の増加などが起こっていると報告されています。

     

    研究チームは、「これらのデータは気候変動のスピードは予想よりも速いことを示しており、人類は『気候の緊急事態』に直面しています」と述べ、「人間の活動自体が永続的に変化しなければ、『人間が抱える苦悩』は解消されません」と語りました。

    研究チームは、今すぐにでも実行すべき温暖化に対する政策を6つ挙げています。その6つが以下。

    1:化石燃料をクリーンな再生可能エネルギーに置き換えること。
    2:メタンや過フッ化炭化水素、ススなどの化学的な寿命が短い短寿命気候汚染物質を削減すること。
    3:大規模な開墾を減らし、森林・草原・マングローブなどの生態系を復元して保護すること。
    4:温室効果ガスを排出する家畜を減らすため、野菜が主体の食事に切り替えること。3分の1の食品が食品廃棄物になっているため、フードロスを減らすこと。
    5:GDPの成長率と豊かさではなく「生物圏の持続可能性」に目を向け、化石燃料に依存した経済活動を見直すこと。
    6:社会的・経済的な正義を保証するアプローチによって、1日20万人以上増加する世界人口を安定化させること。

    今回の論文は前置きとして、「科学者には、人類に大打撃を与えうる驚異について『ありのままを話す』という道義的責任があります」と記されており、今回の論文には153カ国の科学者1万1000人以上が(ZIPファイル)署名を行っています。日本からも、東京大学の山本良一教授、兵庫県立大学の土居秀幸氏、広島大学の吉田有紀氏、日本大学の犬丸瑞枝氏など、複数の研究者が署名に参加しています。

                                    引用とリンクは、GIGAZINE より

     

    グレタさんのスピーチや活動(動画)は、こちらの記事にまとめています。

     

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